わたしたちの研究グループでは,消費生活分野の学習は消費者市民力を養成することととらえます。消費者教育推進法(2012年12月施行)のめざす消費者市民社会の担い手を育成することが求められているからです。わたしたちは家庭科の学習をとおして身に付ける消費者市民力とは「消費者の権利と責任を認識し,実践力を身に付けること」ととらえています。具体的な学習のあり方としては,C「消費生活」分野と関連する学習内容のどの部分においても,消費者の権利と責任を意識した学習を仕組むことで「消費者市民教育」になり得るのではないかと考えます。「責任ある消費」が明記されたことから,とくに「消費者の責任」の認識・実践力の強化が求められていると思います。
小中高の系統性を意識した消費生活分野の学習について,単元の指導案・使用した教材をパッケージ化し,すぐに使えるカタチで提案しています。ここで紹介している指導案・教材はすべて,これまで実践したものを改善したものです。
先生の授業でも一度お試しいただき,ぜひ,ご意見・ご感想をお知らせください。
【共同研究者】 | 代表者 | 財津 庸子 | 川口 惠子 | 岩下 紀子 | 都甲 由紀子 |
石川 芳恵 | 岩﨑 由美 | 小野 里香 | 菊川 雅子 | ||
清永 康代 | 熊谷 和世 | 佐藤 仁美 | 安武 尚子 | ||
山野内 友里 | 松野 多恵子 |
【研究協力者】 | 山平 康子 | 中嶋 利佳 | 有友 愛子 | 和田 早苗 | |
佐藤 結衣 | 加藤 敦子 | 國武 光德 | 陶山 由佳 | ||
佐藤 綾 | 伊藤 恵実 | 大森 美奈 |
18歳成年時代の消費者市民力養成のための教材開発 ~小中高家庭科の系統性をふまえた実証的研究(代表者:財津庸子)
本プロジェクトは熊本家庭科消費者教育研究会及び大分市小学校家庭科研究会その他有志によって実施したものである。
本プロジェクトは熊本家庭科消費者教育研究会及び大分市小学校家庭科研究会その他有志によって実施したものである。